生活者の視点に立ったとき、真の格差はどこにあるのか。経済協力開発機構 (OECD) が公表する購買力平価 (PPP) 換算の平均賃金データを検証すると、興味深い現実が見えてくる。物価水準を考慮した実質的な購買力では、ソウルの都市生活者が東京の会社員を上回る場面が散見される。若者の消費意欲やデジタルサービスの普及速度でも、韓国の勢いが目立つ。
しかし、その「豊かさ」の裏には過酷なコストが隠されている。韓国では高騰する住宅価格と教育費が家計を圧迫し、可処分所得の実質的なゆとりを削ぎ落としている。日本は賃金の上昇ペースこそ鈍いものの、比較的安定した物価環境と社会保障制度によって、生活のボラティリティが抑えられてきた。購買力平価 (PPP) の数字だけでは測れない「将来の安心感」という非数値的要素において、両国の市民が抱える実感は大きく異なる。
