オンラインで購入した商品を最寄りの実店舗へ持ち込めば、その場ですぐに全額現金で返金される――そう信じているなら、即座に認識を改める必要がある。規約の改定により、ウェブ注文商品の実店舗持ち込みは「同一商品または同額以上への商品交換」に限定され、原則として店頭での現金やカード返金は受け付けられない運用へとシフトした。
返金を希望する場合、購入者が選択できる唯一の正規ルートは指定倉庫への宅配返送だ。ここで最大の落とし穴となるのが、返送時の配送料である。商品不良などの企業側に起因するトラブルでない限り、返送料金はすべて購入者の自己負担となる。数百円のインナーやセール品を1点だけ返品しようとした結果、返送料で返金額の大半が相殺されてしまうケースは後を絶たない。
また、注文時に発生した初期配送料も返金対象外だ。セール価格の魅力に惹かれて複数サイズをまとめ買いし、不要な方を後から返せばいいという安易な注文スタイルは、今や金銭的な損失を招く最も典型的なパターンとなっている。
