長年、テレビメディアの絶対的な通信簿として君臨してきた指標に、決定的な変化が訪れている。測定の総本山である株式会社ビデオリサーチが提供するデータにおいて、編成や営業の現場が最も重視するのは、もはや世帯視聴率ではない。男女13歳から49歳を指す「コア視聴率」と「個人全体視聴率」である。
どれほど世帯の数字が高くとも、視聴者の大半が購買行動に直結しにくい高齢層であれば、スポンサー企業は冷淡な視線を送る。逆に、世帯の数値がひと桁であっても、若年・ファミリー層のコア視聴率でトップを走っていれば、広告枠は瞬く間に高値で埋まる。このシビアな経済合理性が、ドラマのキャスティングから脚本のテンポ感、番組テーマに至るまでを劇的に変貌させた。
