今回の動向を読み解く鍵は、グループ全体で推進されている「店舗構造改革プロジェクト」にある。日本のリテール業界全体が直面している人手不足や物流コストの高騰、そして購買スタイルの変化は、かつて昭和から平成を風靡した総合スーパー（GMS）のビジネスモデルに深刻な再考を迫っている。
社長の山本哲也氏をはじめとする経営陣は、利益率の低い衣服・日用品部門の自社運営を圧縮し、食品分野へリソースを集中させる戦略を打ち出している。グループ内で高い収益性を誇るヨークベニマルの手法やノウハウを取り入れながら、売り場の再構築を図る動きがその象徴だ。
明石の店舗においても、衣料品フロアのスペースを外部テナントへ引き渡し、自社直営ゾーンを食料品中心へ絞り込む構造転換が現実的なシナリオとして浮上している。つまり、撤退か存続かという二元論ではなく、「生き残りをかけた売り場の脱皮」が進行中なのだ。
