事態が急転したのは、「週刊文春電子版」をはじめとするメディアによる度重なる不正追及だった。白日の下に晒されたのは、製菓メーカーとして決して踏み越えてはならない一線、すなわち「賞味期限改ざん問題」の生々しい実態である。
告発内容によれば、一部の製造拠点やグループ子会社において、本来であれば廃棄されるべき商品の賞味期限ラベルが張り替えられ、意図的に出荷期限が引き延ばされていた疑いが浮上。冷凍保管と解凍のサイクルを悪用し、日付の印字を不正操作する手口は、現場の作業員からも「日常的な隠蔽が行われていた」と証言が飛び交うほど常態化していた。
安全と安心を最大のブランド価値としてきた食品企業にとって、期限表示の偽装は消費者の信頼に対する背信行為に他ならない。ネット上では「子どもに安心して食べさせられない」「安さの裏にこんな闇があったのか」といった怒りの声が瞬く間に拡散し、ブランドイメージは一夜にして地に堕ちた。
