広域化によって最も跳ね上がったのが警備費用だ。会場が3か所に分かれるということは、警備員の配置数も、誘導サインの設置数も、仮設トイレの調達数も単純計算で爆発的に増えることを意味する。
2026年現在、警備業界の人件費は数年前と比べて3割以上高騰している。「警備員の確保だけで当初予算の1.5倍が見積もられた」と、資金繰りを担う担当者は顔を曇らせる。地元企業からの協賛金集めも難航した。分散開催によって各会場の規模が小ぶりになると、看板スポンサーにとっての露出効果が下がるのではないかという懸念が生じたためだ。主催者側はデジタルサイネージや配信画面での露出強化を提示し、なんとか枠を埋めたのが実情だ。
