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欧米のグローバル企業で一般的な「チーフ・オブ・スタッフ（参謀長）」という概念が、日本企業にも急速に浸透してきた。これに伴い、優秀なエグゼクティブ・アシスタントの市場価値は跳ね上がっている。

都内の外資系企業や大手成長企業では、社長の意図を汲んで各事業部に指示を噛み砕いて伝える高度な秘書に対し、年収1500万〜2000万円レベルの報酬が提示されるケースも珍しくない。語学力や財務の基礎知識はもちろん、組織動態を見抜く高い洞察力を兼ね備えたプロが、経営の裏で強烈な存在感を放っている。