病気が治ればそれで終わり、という時代は過ぎ去った。高齢患者が増加する中、真の課題は「いかに住み慣れた自宅や地域社会へスムーズに戻せるか」にある。退院支援部門には、社会福祉士、理学療法士、地域のケアマネジャーが常駐し、入院直後から退院後の生活環境調整をスタートさせる。
退院後に食事や服薬指導が必要なケースでは、近隣の訪問看護ステーションや診療所と電子カルテ情報を安全に共有。病院のドアを出た後も、医療の目が行き届くセーフティネットが地域全体に張り巡らされている。この密接なネットワークこそが、再入院率の低減という顕著な成果につながっている。
