「高所得者専用の色の保険証がある」という都市伝説は本当だろうか。結論から言えば、純粋に「所得の金額」だけで色分けされる制度は存在しない。ただし、所得が間接的に関係するケースはある。たとえば、大企業の健康保険組合の中には高い平均給与を背景に独自の手厚い付加給付を提供する組織があり、そうした組合が個別のカラーリングを施したカードを発行している場合だ。結果として「特定の色のカードを持つグループは平均所得が高い」という相関関係が見られることはあるが、それは制度上の直接的なルールではない。
また、75歳以上の高齢者が加入する後期高齢者医療制度では、都道府県ごとの広域連合が保険証を発行するため、薄い緑色や若竹色といった落ち着いたトーンが採用されることが多い。日本の公的医療保障は、加入者の年齢や職場環境、住んでいる地域という複数の軸が複雑に絡み合っており、その多層構造がそのまま視覚的なバリエーションとなって現れていたのである。
