市場の生々しい実態は、賃貸・売買の大手プラットフォームの数字に如実に表れている。SUUMOやLIFULL HOME'Sが公表する最新の賃料インデックスを見ると、東京主要エリアの居住需要そのものは依然として底堅い。しかし、若年層の可処分所得の伸び悩みにより、賃料の引き上げ幅には明確な天井が見え始めている。
一方で、国内最大級の不動産投資サイトである楽待に集まる売買物件の動向を追うと、収益性の悪化した築古物件の投げ売りが目立つ。利回りの低さに耐えかねた個人投資家が売却を急ぐものの、金融機関の融資引き締めが買い手の裾野を狭めており、買い気配の薄い物件が長期滞留するケースが珍しくない。ポータルサイトを冷静に定点観測すれば、市場の選別淘汰がすでに最終局面に突入していることは明白だ。
