だが、絶望の淵に立たされた居酒屋業界も手をこまねいていたわけではない。例外規定として注目を集めたのが「喫煙目的施設」、いわゆる喫煙目的店の制度である。
この分類に適応するためには、主たる目的が「喫煙を楽しむこと」であり、主食（米飯や麺類など）以外のシガーバーやバー、たばこ販売店などの条件を満たす必要がある。日本たばこ産業などの業界関係者からの情報提供や支援も活用しながら、既存の営業態勢を刷新し、堂々と「紙巻きタバコが吸える店」として再出発を図る個人経営店が増加した。主食を提供しない酒のアテ中心の献立にシフトすることで合法的に紫煙を守る手法は、愛煙家にとって救世主となった。
