世界的なインフレーションと為替相場の激動は、デジタルコンテンツの世界にも容赦なく押し寄せた。デジタルアイテムの課金モデルであるマイクロトランザクション（In-Game Purchases）の採算性を維持するため、開発元は数度にわたる世界規模の価格調整を実施してきた経緯がある。
近年のゲーム産業（Video Game Industry）全体で見ても、ハードウェアの高騰や開発コストの増大に伴い、ゲーム内通貨の改定は不可避なトレンドとなった。日本市場においても円安の影響が色濃く反映され、かつての価格帯からの引き上げを余儀なくされた経緯がある。
だが、単純な値上げにとどまらないのがパブリッシャーの巧みな点だ。サブスクリプション型サービスやまとめ買い時のボーナス付与率を微調整することで、コアユーザー離れを防ぎつつ全体の収益バランスを保つ構造を作り上げている。
