市場が熱視線を送るもう一つの要素が、筆頭株主である米ファンドのベインキャピタルを中心とする日米韓コンソーシアムの存在だ。長年のファンド保有期間を経て、上場後の株式売り出し（二次売り出し）が順次進められる中、自社株買いはその受け皿として決定的な役割を果たす。
市場に一度に大量の株式が放出される「オーバーハング（需給悪化懸念）」は、株価の上値を抑えつける最大の重荷となってきた。同社が自ら株式を買い取り、場合によっては消却まで視野に入れることで、供給過剰リスクを劇的に緩和。ファンド側にはスムーズな資金回収の道筋をつけつつ、既存の一般株主に対しては1株あたり利益（EPS）の薄まりを防ぎ、むしろEPSを向上させる一石二鳥のシナリオを描いている。
