消費者の期待が最も集まっているのは、「本当に100万円台で手に入るのか」という価格設定の真偽だ。結論を急ぐなら、政府による「クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金」をフル活用した場合、実質購入価格が100万円台半ばから後半に収まる可能性は極めて高い。
車両本体価格がベースグレードで180万〜220万円程度と試算される中、国家補助金に加え、自治体独自の支援金を組み合わせることで購入負担は大幅に軽減される。かつて特定層向けを中心に展開された超小型EVの相場観を大きく覆すプライシングだ。一般ユーザーへの普及を一気に加速させる爆発力を秘めている。
正式な発売時期についても2026年内の量産出荷開始に向けた最終調整が進んでいるとのリークが相次ぐ。エントリー層でも迷わず買える価格帯の提示こそが、電動化の波を大衆へ広げる唯一の鍵となる。
