全面施行された改正健康増進法によって、日本の飲食風景は一変した。厚生労働省が掲げた「望まない受動喫煙の防止」という大義名分のもと、飲食業界全体が舵を切ったのは周知の通りだ。多くの店舗が店内全面禁煙へと踏み切り、灰皿は次々と店頭から撤去された。
資本金5000万円以下かつ客席面積100平方メートル以下の既存小規模飲食店には「喫煙可能室」の設置を認める経過措置が残されたものの、20歳未満の立ち入りが全面禁止されるなどハードルは決して低くない。家族連れや若年層のアルバイト雇用を考慮して禁煙化を選んだ店も多く、街角のオアシスは瞬く間にその数を減らしていった。愛煙家にとっては、まさに冬の時代と呼ぶにふさわしい激動の数年間だったといえる。
