超音波虫除け器具やアプリに対して「効果が実感できない」というレビューが相次ぐ背景には、単なる個人の体感差ではなく、行政機関や研究機関が正式に指摘している明確な根拠が存在します。
日本の消費者庁は過去、超音波による害虫駆除器を販売していた複数事業者に対し、景品表示法違反（優良誤認）に基づく措置命令を発令しました。事業者が主張する「超音波によって室内のゴキブリや蚊を自動的に退治・忌避する」という宣伝文句について、裏付けとなる合理的な根拠を示す資料の提出を求めたところ、科学的に妥当と認められるデータが一切提出されなかったためです。
国民生活センターにも「機器を設置した後も蚊に刺された」「ゴキブリが機器のすぐ横を歩いていた」といった相談が寄せられており、公的機関の調査においても「通常の生活空間において超音波だけで虫を完全に駆除・忌避することは極めて困難」と結論付けられています。これが、ネット上で「効かない」と断定される最大の根拠となっています。
