インターネット上の掲示板やまとめサイトで氾濫する創価学会芸能人一覧を参照する際、まず不可欠となるのが「情報の出処」に対する厳格な事実確認です。ネット空間では、単に「3色の衣装を着ていた」「学会員タレントと共演が多い」といった短絡的な理由だけで、本人の意思とは無関係に学会員と決めつけられる事例が後を絶ちません。
信教の自由は日本国憲法第20条で厳格に保障された基本的人権であり、信仰の有無を暴く行為にはプライバシー侵害のリスクが伴います。そのため、客観的ジャーナリズムの観点からは、以下の明確な3分類に基づいて情報を精査しなければなりません。
第1の区分は、本人が公表している、または公式媒体に登場しているケースです。創価学会の機関紙である『聖教新聞』や月刊誌『潮』『第三文明』での単独インタビュー、幹部としての役職（芸術部長、副芸術部長など）拝命の報道、選挙時の公明党応援演説への登壇などがこれに該当します。久本雅美氏や柴田理恵氏、山本リンダ氏、岸本加世子氏などが代表例として挙げられます。
第2の区分は、教育機関の出身者や親族関係による間接的な関連性です。創価高校や創価大学の出身者、あるいは両親が熱心な学会幹部である場合などがこれにあたります。お笑いコンビ・ナイツ（塙宣之氏・土屋伸之氏）のように創価大学落語研究会出身であることを公のトークでもオープンに語るケースがある一方、大学卒業や家族の信仰が必ずしも本人個人の積極的な信仰活動を意味するとは限らない点に留意が必要です。
第3の区分は、客観的証拠が皆無の完全なネットデマです。人気ドラマの主役を務めるトップ俳優や国民的アイドルグループの元メンバーなどが、根拠のない憶測でリスト化されているケースが散見されます。これらは後述する「噂の真相」で詳述するように、事実無根の風評被害を生み出す温床となっています。
