かつて不祥事を起こしたタレントにとって、復帰へのハードルは極めて高かった。特に地上波テレビ局は、スポンサー企業からのクレームや視聴者からの抗議を恐れ、起用に対して長期間にわたり極めて保守的な姿勢を貫いてきた。しかし、近年の動画配信サービスの台頭が、この構図を根底から塗り替えつつある。
NetflixやAmazon Prime Videoといったグローバルな動画配信プラットフォームは、日本の地上波とは異なる独自の倫理基準とコンテンツ運用スキームを持つ。作品の芸術性や視聴者の選択権を尊重する立場から、過去の出演作を理由なく配信停止にしない方針をとることも多い。また、執行猶予期間を終えた俳優が、地上波に先駆けて海外資本の配信ドラマやインディペンデント映画で復帰を果たすケースも増えてきた。配信プラットフォームの拡大は、リスクを抱えた表現者にとっての新たな受け皿となりつつある。
