ネット上の言説や近年の政治的言説において、しばしば見られる大きな誤解があります。それが「イギリスのEU離脱（ブレグジット）は、古き良き栄光ある孤立への回帰である」という言説です。
しかし、歴史社会学および国際政治学の知見に照らせば、この比較は重大な前提の欠落に基づいています。19世紀の「栄光ある孤立」が成り立っていたのは、他国を圧倒する軍事力（世界最大の海軍）と経済覇権（ポンドを基軸とする金融市場と工業力）という、他国が追随できないハードパワーの優位があったからです。自分から進んで他国を必要としなかった「強者の選択」でした。
一方で、グローバル化が進展した現代における離脱劇は、国境を越えたサプライチェーンや金融ネットワークに深く依存する中での分離であり、安全保障面でもイギリスは依然としてNATO（北大西洋条約機構）の中核メンバーとして集団安全保障に強くコミットしています。現代のイギリスが目指す「グローバル・ブリテン」構想を過去の孤立政策と同列に論じることは、単なるノスタルジーに過ぎません。
【プロの結論】安全保障とフリーハンドのトレードオフから見出す教訓
外交や組織戦略において、「何者にも縛られない自由（フリーハンド）」と「いざという時に助け合える連帯（同盟）」は完全なトレードオフ関係にあります。
単独で圧倒的な優位に立っている時期には、同盟は拘束具に過ぎません。しかし、ライバルの台頭によってパワーバランスが拮抗した瞬間、自立の誇りは「孤立無援の破滅リスク」へと反転します。イギリスの指導者層が見事だったのは、自らが築き上げた「栄光ある孤立」という誇り高い伝統に固執することなく、情勢の変化を冷徹に見極めてあっさりと前言を撤回し、日英同盟の締結へと現実的な舵を切った柔軟性にあります。国家の存続において最も危険なのは、実力を伴わなくなった過去の栄光に縛られ続けることだという教訓を、この歴史は端的に教えてくれます。
