最新の調査結果においても、トップグループの盤石さは際立っています。第1位に君臨し続ける北海道をはじめ、京都府、沖縄県、東京都などの主要観光地が上位を占める構造は大きく崩れていません。調査元であるブランド総合研究所の集計データによると、上位自治体の共通項は「全国的な知名度の高さ」と「明確で強力な観光イメージの定着」にあります。
北海道の強さは、大自然、海産物をはじめとする豊富な食のアイコン、そして四季を通じたアクティビティが全国の生活者に強く刷り込まれている点に起因します。回答者の大半が「一度は旅行したい」「特産品を購入したい」という具体的な動機を即座に連想できることが、他県を圧倒する点数差を生み出す要因となっています。
一方で、福岡県や石川県のように、独自の食文化や歴史的町並みのPRに成功している地域もトップ10圏内で存在感を示しています。これらの自治体は、単なる認知度にとどまらず、「旅先としての体験価値」をメディアやSNSを通じて継続的に発信し続けることで、高いブランドロイヤルティを維持しています。
