2026年の日本において、魚を取り巻く環境は歴史的な分岐点にある。かつて日常的だった大衆魚の価格が高騰し、季節の風物詩だった旬の魚が店頭から姿を消すケースも珍しくなくなった。気候変動による海水温の上昇は魚の回遊ルートを劇的に変え、漁獲量の予測を困難にしている。
こうした構造的変化は、消費者の購買行動にも大きな影響を与えている。安さだけを求める購買スタイルから、多少高価であっても「安心で美味しい」「環境に配慮された」海産物を選ぶ傾向が強まった。食文化の崩壊が危惧される中、価値ある魚を適正な価格で食卓に届けるための新たな仕組みづくりが急務となっている。
