炎上の拡大とともに過熱したのが、ネット上の「特定班」による撮影場所や参加者の身元調査です。動画に映り込んでいた内装の特徴的な大理石テーブル、壁面のライティング、グラスの形状などから、港区・西麻布および六本木界隈に実在する複数の完全会員制バーやプライベートサロンの名前が取り沙汰されました。
しかし、捜査関係者や店舗関係者への取材によれば、流出した現場は一般的な雑居ビルに入る商業店舗ではなく、一見客の入店が一切不可能なプライベートレンタルスペース、またはタワーマンションの最上階ラウンジである可能性が高いとされています。公的な監視の目が届かない「完全な密室」であったからこそ、あのような常軌を逸した行為が咎められることなく実行されたのです。
また、参加者として特定の有名インフルエンサーや実業家の名前がSNS上で拡散される事態も起きていますが、その多くは憶測に基づくデマや同姓同名の別人に対する風評被害であることが確認されています。安易な特定情報の拡散は名誉毀損罪（刑法230条）や侮辱罪に該当するリスクがあるため、ネット上の不確かなリストを鵜呑みにすることは極めて危険です。
