都市社会学および環境心理学の観点から見れば、人間の精神的な安定には他者との距離感を保つ「心理的バウンダリー（境界線）」が不可欠です。排泄という極めて無防備かつプライベートな行為を行う空間において、見知らぬ異性と同じ区画に身を置くことは、意識的・無意識的を問わず強烈なストレスと警戒心を強いる結果となります。
したがって、オールジェンダートイレを一律に推進・禁止する二元論ではなく、設置する空間の「文脈」と「利用者属性」に応じた厳格なスクリーニングが求められます。
導入に適している環境の条件
利用者の身元が特定されており、相互の社会的監視が自然に機能する「限定的コミュニティ」では、オールジェンダートイレは有効に機能します。
- 自社専用のオフィスフロア：社員同士の顔が見え、セキュリティカードによる入退館管理が徹底されている執務空間。
- 個人経営の小規模カフェ・飲食店：1フロアに1つの完全独立型個室しか確保できない物理的制約があり、店員の目が常に行き届く環境。
- ダイバーシティ教育を推進する大学の特定研究区画：学生・教職員の理解が共有され、利用者の合意形成が図られている専用エリア。
絶対に避けるべき環境の条件
不特定多数の人間が匿名で出入りし、アルコールや歓楽街の欲望が渦巻くパブリック空間への導入は、防犯環境設計の観点から極めてリスクが高いと言わざるを得ません。
- 歓楽街・繁華街の複合商業施設：歌舞伎町タワーが証明したように、夜間治安の悪化や待ち伏せ、悪意ある侵入を物理的に阻止できない場所。
- 公園・高架下などの公衆トイレ：周囲の死角が多く、管理者が常駐していない無人空間。性犯罪の温床となる危険性が極めて高い。
- 大規模ターミナル駅・地下街：流動人口が膨大で、異常事態の発生時に周囲の対応が遅れやすい空間。
