映画ファンの間で最大の関心事となっているのが、「イオンシネマの料金改定はいつから始まり、現在はいくらになっているのか」という点です。長年にわたり一般料金1,800円を守り続けてきた同館ですが、TOHOシネマズや109シネマズなど他シネコンが2,000円への値上げへ舵を切るなか、イオンシネマも段階的な見直しを実施してきました。直近の動向を踏まえると、現在の一般通常料金は2,000円が定着しており、かつての「最も割安なシネコン」というイメージからは大きな変貌を遂げています。
取材によって浮き彫りになったイオンシネマ値上げ理由と真相は、単なる便乗値上げではなく、映画館経営を揺るがす三重苦の構造的リスクにあります。第一に、巨大な空間を常時換気・空調し、高輝度プロジェクターを稼働させ続けるための「エネルギーコスト（電気代）」の激増です。第二に、深夜興行や清掃、接客オペレーションを維持するための全国的なアルバイト時給・最低賃金の上昇に伴う人件費の負担増が挙げられます。
そして見落とせない第三の要因が、劇場の高度化に伴う設備投資費です。IMAXレーザーやDolby Atmos、さらには体感型シートなど、家庭用テレビや定額制配信サービスでは絶対に再現できない「劇場のプレミアム化」を推し進めるにあたり、海外製上映機材の調達コストが急激な為替の円安進行によって数倍に跳ね上がりました。興行関係者への取材でも「従来の1,800円の価格帯では、上映設備を最新鋭に保ち、安全な劇場環境を維持すること自体が限界に達していた」という切実な声が聞かれます。
