横浜ベイスターズの歴史において、最大の転換点となったのが2011年12月に行われた親会社の交代です。当時、筆頭株主であった東京放送ホールディングス（現・TBSホールディングス）から株式会社ディー・エヌ・エーへと球団株式の大半が譲渡され、NPB（日本野球機構）オーナー会議での正式承認を経て「横浜DeNAベイスターズ」が誕生しました。
この買収劇の背景には、深刻な経営難とチームの長期低迷がありました。2000年代後半のベイスターズは、毎年のように最下位争いを強いられ、観客動員数は年間100万人を割り込む危機的状況に陥っていました。球団単体で年間数十億円規模の赤字を垂れ流し、本拠地である横浜スタジアムとの使用契約も球団側に不利な条件が続いていたため、根本的な経営再建が急務とされていたのです。当時、住生活グループ（現LIXIL）との交渉破談などを経て、最終的に名乗りを上げたのが、モバイルIT事業で急成長を遂げていたDeNAでした。
球界参入当初は「IT企業による売名目的ではないか」「伝統あるプロ野球球団を運営できるのか」といった懐疑的な視線も少なくありませんでした。しかし、球団オーナーに就任した春田真氏（当時）や初代球団社長の池田純氏らは、徹底した現場改革と地域密着を断行。2016年には横浜スタジアムの運営会社に対する友好的TOB（株式公開買付）を成功させ、球場と球団の一体経営を実現したことで、長年の経営ボトルネックを完全に解消しました。この経営統合こそが、現在の潤沢な補強資金と強固な事業基盤を生み出す決定打となったのです。
