日本ラーメン協会が警鐘を鳴らし続けてきた「1000円の壁」論争は、2026年の現在、新たな局面を迎えている。光熱費の上昇、豚肉や小麦をはじめとする原材料費の高騰は、もはや個店の企業努力だけで吸収できる限界を突破した。安さとボリュームだけを武器にするビジネスモデルは、持続可能性の危機に瀕している。
ここで問われているのが、フードジャーナリズムの役割だ。ただ「安くてうまい店」を消費者に紹介するだけの情報発信から、職人の技術や投下された膨大な労力に対する正当な対価とは何かを問い直す言論へと舵を切らねばならない。あの凶暴なまでに美味い極厚豚がテーブルに運ばれてくるまでに、どれほどのコストと職人の命が削られているのか。その真価を正しく伝える言論が、今ほど求められている時代はない。
