単なる「お得感」だけでなく、資産形成の視点から配当利回りと優待利回りを合算した総合利回りを見定める姿勢が欠かせない。同社の配当政策は安定配当を基本軸としているが、インカムゲイン単体で見ると外食セクターの中では突出して高いわけではない。
配当利回りそのものは控えめな水準にとどまることが多いものの、日常的に店舗を利用するファン株主にとっては、優待価値を加味した実質還元率が投資判断の決め手となる。株価の変動リスクと照らし合わせつつ、優待利回りが最大化する保有株数（100株〜200株レンジなど）を見極めるのが、無理のない立ち回り方と言えるだろう。
