報道機関の姿勢を測る大きな指標が、定期的に実施される毎日新聞 世論調査と、編集委員が論点を提示する毎日新聞 社説です。
毎日新聞の世論調査は、調査科学に基づく「dサーベイ（スマートフォンを対象としたインターネット調査技術）」やRDD（乱数番号による電話調査）を組み合わせた手法を取り入れており、内閣支持率や重要法案に対する国民意識の推移をデータで示します。他社と比較して支持率の低下傾向が早く現れる傾向があり、政治評論家の間でも「政権への批判的視点や庶民感覚の揺らぎをいち早く捉えるセンサー」として注目されています。
また社説においては、立憲主義の遵守、平和主義、弱者保護、人権擁護といったリベラルな視点を基軸に論陣を張っています。保守寄りの論調をとる他紙とは明確に対比されることが多く、同一の法案や外交問題であっても社説を読み比べることで、対立する論理構造が立体的に見えてきます。単一の意見に偏らず、複眼的な視座を養うための比較対象として極めて高い価値を持っています。
