時計の針を戻すと、過去に消費者庁が下した措置命令は、シャープ株式会社が販売していた「卓上型掃除機」の特定機能に対する広告表示への指摘であった。景品表示法に基づく指導を受けた根拠は、密閉されたごく小さな実験用ボックス内で得られたデータを、「掃除機をかけながら室内全体のダニ抗原を失活させる」という実生活とは乖離した使用環境にまで広げてアピールした点にある。
そして2026年現在、科学的検証は新たな次元を迎えている。第三者研究機関による最新の試験では、高濃度イオン空間における浮遊ウイルスに対する抑制や、特定のニオイ成分に対する脱臭効果が再現性の高い条件で実証された。実験室と居住空間での効果の出方に差は出るものの、「全く効果がない」と結論づける説は科学的根拠を欠いている。
