「ラブホテルは誰にも会わずにチェックインできるから年齢なんてバレない」という言説は、もはや過去の遺物となりつつある。ホテル・宿泊業全体で進むDXの波は、隠れ家的なプライベート空間を売りにしてきたレジャーホテルにも容赦なく押し寄せている。
一般社団法人日本レジャーホテル協会をはじめとする業界組織では、法令遵守とコンプライアンスの徹底を強く呼びかけている。現在普及している自動精算機やチェックイン端末には、高性能カメラによる年齢認証や、生年月日の入力を求めるシステムが次々と組み込まれている。外見から若年層と推測される来客に対しては、バックヤードの監視モニターを通じて即座にスタッフがインターホン越しに身分証明書の提示を求める運用が標準化された。
運転免許証やマイナンバーカードを持参していない場合、入室そのものを拒否されるケースが急増している。「パネルで部屋を選んでそのまま入るだけ」という気軽な動線の裏側で、事業者は警察の立ち入り検査や営業停止処分を避けるため、かつてないほど厳格なスクリーニング体制を敷いているのだ。
