どのような店舗が整理の対象となっているのか。現場のデータを追うと、撤退する店舗にはいくつかの明白な共通点が浮かび上がってくる。筆頭に挙げられるのが、築年数が経過した郊外型路面店や、客足の流動構造が変わってしまった旧来の商業施設内店舗だ。
一方で、イオンモールなどの集客力が高い大型ショッピングモールや、駅直結の最新複合施設への出店意欲は衰えていない。かつて生活圏の幹線道路沿いで強みを発揮していた路面店は、賃料コストと集客力のバランスが崩れやすく、契約満了のタイミングで速やかに撤退を決断するケースが増えている。立地による明暗がはっきりと分かれている格好だ。
