この事件が極めて悪質だったもう一つの理由は、民間人同然の立場にある放送関係者を巻き込んだ点にある。ネット上で標的にされた日本放送協会（NHK）のアナウンサーは、何の根拠もないまま憶測の渦へと引きずり込まれ、甚大なプライバシー侵害と精神的苦痛を被った。
公共放送の担い手を標的にすることで、デマに「もっともらしさ」を付与しようとする手口は狡猾極まりない。日本の芸能界は長年、週刊誌を中心としたゴシップ報道と共存してきた側面がある。しかし、SNS時代における無責任な個人発信のデマは、従来の報道倫理や校閲のフィルターを一切通らない。
一度拡散されたデジタルタトゥーは、どれだけ公式が否定しようとも完全には消え去らない。エンターテインメント産業全体が直面するこのリスクに対し、業界全体が強固な法的防衛ラインを構築する必要性が浮き彫りとなった。
