当然、国内の老舗映像メーカーも手をこまねいているわけではない。東映をはじめとする国内の大手スタジオは、自社が保持する膨大な過去ライブラリを最大の武器として再定義し始めた。CG技術と伝統のアクション演出を融合させ、過去の財産をグローバル市場へ直接届ける新たなビジネスモデルを構築している。
この変化は、日本のエンターテインメント業界全体の構造改革をもたらしている。かつては国内のお茶の間に限定されていたアニメーションや特撮IPが、世界中で同時に視聴され、リアルタイムでソーシャルメディアの話題を独占する。製作委員会方式の限界が囁かれる中、配信プラットフォームとの直接連携や海外共同製作によって、制作現場へ正当な対価が還元される仕組みも整つつある。
