ネット上の情報だけでクリニックを決定してしまうと、思わぬギャップに直面することがあります。特に多くの人が見落としがちな3つの誤解を正します。
誤解①：「妊婦健診の費用は助成券を使えばどこでも完全無料になる」
中野区から交付される「妊婦健康診査受診票（14回分）」により、基本健診費用は大幅に助成されます。しかし、施設基準や地域差によって1回あたり1,000円〜3,000円程度の自己負担金（差額代）が発生するのが通例です。さらに、初期・中期の血液検査セット、クラミジア検査、GBS検査、3D/4D超音波写真の撮影料などは助成対象外となることが多く、1回で1万円以上の自己負担が発生する回もあります。トータルで5万〜8万円前後の手出し費用を見込んでおくのが安全です。
誤解②：「夜間診療対応なら夜中の急激な腹痛や出血も診てもらえる」
平日の19時〜20時まで開院しているクリニックは「仕事終わりの予定受診」には最適ですが、24時間の救急外来ではありません。夜間診療終了後の深夜に突然の出血や激しい腹痛が起きた場合、無床クリニックでは対応できず、東京消防庁の救急相談（#7119）や中野区・杉並区の二次救急輪番病院を探すことになります。妊娠中の方は、万が一の夜間救急連絡先が確保されている病院と提携しているクリニックを選ぶ必要があります。
誤解③：「低用量ピル処方はどこで受けても全く同じ」
月経困難症や子宮内膜症の治療として処方される「保険適用のピル（LEP）」と、避妊や生理日移動目的の「自費ピル（OC）」では初診料や薬剤費が異なります。婦人科超音波検査を初診時にしっかり実施して器質的疾患を鑑別してくれる医師かどうかが、長期的な女性ヘルスケアにおいて決定的な差となります。
