食の選り好み、すなわち偏食を巡る議論は、個人のマナー論から社会的な健康問題へとステージを移している。厚生労働省が実施する国民健康・栄養調査でも、極端な食事の偏りが微量栄養素の欠乏や将来の生活習慣病リスクに直結することが度々指摘されてきた。
しかし、近年の神経科学や遺伝子工学の知見は、「食べられないこと」を無理強いする旧来の指導法に強い疑問符を突きつける。味覚過敏を持つ子供にとって、特定の食感や匂いは肉体的な苦痛を伴う刺激であり、根性論による克服はトラウマの固定化を招きかねない。
これを受け、農林水産省が推進する食育基本計画の現場でも、画一的な完食指導から「自発的な食への好奇心を育むアプローチ」へと舵が切られている。苦手なものを無理に口へ運ばせるのではなく、農業体験や調理過程への参加を通じて心理的ハードルを下げていく試みが、教育機関を中心に広がりを見せている。
