混乱の中でも、変化の兆しは見られる。各自治体はLアラートやスマホアプリを活用し、避難所の混雑状況や水位データをリアルタイムで配信。住民側もSNSを通じた情報共有を積極的に行い、互いの安否を確認し合っている。
だが、デジタルツールに頼るだけでは限界がある。独居高齢者や避難行動要支援者への直接的な声かけ、地域自治会による避難所の早期開設など、アナログな泥臭い連携こそが最終的な勝敗を分ける。自主防災組織の活動が活発な地域では、浸水前に全員の避難が完了した例も報告されており、平時からの地域コミュニティの絆が試されている。
