事態の引き金となったニューヨークでの事案は、組織と個人の決定的な亀裂を生んだ。テレビ放送業を展開する大手局にとって、海外支局の経費運用に関するガバナンスは極めて厳格だ。当時、フジテレビ側は長谷川氏による滞在費用の不適切な流用があったとして処分を決定。一方で長谷川氏は、過酷な海外取材現場における立て替え金の精算遅延と、現地の事務体制の不備が原因であると反論した。
主張は真っ向から対立した。事象の捉え方は双方で大きく異なっていたが、結果として組織の管理体制に従わなかった形となり、彼は報道現場の第一線から外された。この一件は、華やかなアナウンサー職の裏に潜む組織内の摩擦と、コンプライアンス遵守という時代の要請が衝突した典型例と言える。
