無応答の苛立ちから感情的な行動に出ると、本来なら被害者であるはずの出品者が規約違反に問われる事態に陥る。特に避けるべき代表例が以下の3点だ。
一つ目は、返答を催促するメッセージを短時間に連投すること。数分おきの通知連投は「不快な嫌がらせ行為」と判定されかねない。メッセージ送信は1日に1〜2回程度に留めるのが鉄則だ。
二つ目は、連絡が取れないからといって勝手に商品を発送してしまうこと。配送先住所に不明点がある場合や仕様確認が取れていない状態で無理に発送すると、商品受取り拒否や到着後の低評価トラブルへ直結する。
三つ目は、SNSや外部サイトで相手のアカウント名や取引内容を晒し上げて批判すること。メルカリ利用規約のみならずプライバシー保護の観点からも重大な違反行為となり、一発でアカウント停止措置が下されるリスクがある。