被害の全貌を追及する中で見えてきたのは、従来の「小型カメラの隠し設置」だけにとどまらない、より悪質で巧妙化したハイテク手口だ。「盗撮被害緊急対策プロジェクト」が実施した最新の現地調査によると、流出経路の主因として急速に浮上しているのが、施設内に設置された防犯カメラ・IoTセキュリティ機器への不正アクセスである。
一部の店舗において、管理用ルーターの初期パスワード変更が怠られていた点や、外部ネットワークと隔離されるべきセキュリティカメラが平然とインターネットに接続されていた実態が判明した。悪意あるハッカーはセキュリティの隙を突いてネットワークに侵入し、管理用映像や自動撮影データをバックドア経由で不正に取得。長期間にわたって利用客のプライベートを盗み見していた可能性がある。レジャーホテル業界全体でもセキュリティギャップの再点検が叫ばれているが、ハードウェアとネットワークの対策遅れが被害拡大の土壌となっているのは否定できない。
