近年相次いだ事務所からの退所・独立組の動きも、現役タレントの給与水準に直接的な影響を与えている。元ジャニーズのメンバーが個人会社を立ち上げ、仲介手数料を挟まずにダイレクトにクライアントと取引する成功事例が増えたことで、「事務所に所属し続ける意味」が問われるようになった。
実効性のあるエージェント制が導入されたことで、グループ所属のまま個人仕事を自由に受託できる環境が整い始めた。事務所側も有能な人材の流出を防ぐため、ギャラ配分の比率をタレント優位に改定せざるを得なくなったのが本音だ。名目上の「ジャニーズ」ブランドから脱却した現在、個人のセルフプロデュース能力がそのまま給料に直結するシビアな時代へと突入している。
