この動きを静観しているわけではない。一般社団法人日本動画協会をはじめとする業界団体も、デジタルネイティブ世代が生み出すコンテンツの爆発力に強い関心を寄せている。制作手法のデジタル化、分散型チームによるスピーディな意思決定、そしてファンベースとのダイレクトな連動。従来の制作委員会方式が抱えていたタイムラグを打破するヒントがここにある。
デジタルエンターテインメント業界全体が直面する過渡期において、既存のビジネスモデルをどうアップデートしていくか。制作スタジオの現場からは、「権利処理や収益分配の透明化も含め、新しいモデルケースになり得る」との期待の声が上がる。変革の波は、確実に業界の深部へと波及している。
