原油価格が急騰した際、ガソリンスタンドの店頭価格にはどのような経路で影響が出るのでしょうか。その内訳と価格連動のタイムラグを整理します。
店頭で販売されるレギュラーガソリン1リットルの価格は、純粋な原油代金だけで成り立っているわけではありません。大きく分けて以下の要素で構成されています。
ガソリン店頭価格の主な構成要素
- 原油調達コスト＋精製・海上輸送費（相場と為替で変動）
- ガソリン税（本則税率28.7円＋暫定税率25.1円＝合計53.8円/L）
- 石油石炭税・地球温暖化対策税（約2.8円/L）
- 元売・SS（ガソリンスタンド）の流通マージン
- 上記全体にかかる消費税（10%）
税金部分（約60円超）は固定であるため、原油価格が上昇すると全体の価格を押し上げます。また、産油国からタンカーで日本に原油が届くまでにおよそ3週間〜1ヶ月かかり、国内製油所での精製や在庫評価（総平均法など）を経て卸売価格へ転嫁されるため、国際市場での原油高騰からガソリンスタンドの店頭価格上昇までは約2週間〜1ヶ月程度のズレが生じます。
原油高はガソリン価格のみならず、火力発電の燃料費調整額を通じた電気代の上昇、農業用ハウスの暖房油代、プラスチック容器や化学繊維の原料費上昇など、あらゆる製品・サービスの物価高へと連鎖していきます。
