全国展開を強みとするイオンシネマを運営するイオンエンターテイメント株式会社が、鑑賞料金の改定を発表した。一般料金や学生・シニア料金をはじめ、特定曜日や時間帯に設定されている割引チケットに関しても順次改定が適用される。実施時期や改定額の詳細は各館の告知に準ずるが、全体として100円から200円程度のプラス改定となる見込みだ。
運営責任者や経営陣も今回の決断には慎重な検討を重ねてきた。代表取締役社長を務める藤原信幸氏らの指揮のもと、同社は高品質な上映環境の整備とサービス維持の両立を目指してきた経緯がある。しかし、昨今の物流・エネルギー・雇用コストの上昇波は吸収できる限度を超えており、持続可能な店舗運営のために料金体系の見直しが不可欠となった。
