メディア接触の中心がテレビ受像機からスマートフォンへとシフトするなか、TVerやYouTubeなどのデジタルプラットフォームへの適応がタレントの価値を左右している。テレビをリアルタイムで見ない若年層にリーチできるインフルエンス力を持つ旬の若手タレントは、従来枠にとらわれない高単価での契約を結ぶケースが増加した。
一方、公益社団法人日本広告主協会などに集う企業幹部からは、広告費の透明性とROI（投資対効果）を求める声が一段と強まっている。単に有名人を起用しただけの曖昧なイメージ広告は予算削減の対象となりやすく、結果として「真に購買行動を喚起できるごく一部のトップ層」と「安価に起用できるWEB特化型タレント」への二極化が加速している。
