現在進行形で現場を悩ませているのが、2026年に向けた型番改定とそれに伴う実勢価格の変動だ。メーカー各社は環境配慮型素材への切り替えや製造ラインの最適化を進めており、これに伴う新旧型番の切り替え時期には、特定の基本ユニットやプレートで局所的な在庫薄が発生しやすい。実勢価格も従来の掛け率から数パーセント単位で切り上がっており、相場をリアルタイムで追えていない事業者は手痛い出費を強いられることになる。
この価格高騰と在庫難を乗り切るための防衛策として、先行する施工会社は「ロット発注による掛け率固定」と「代替型番の事前承認フロー」を徹底している。単現場ごとの細切れ発注をやめ、四半期ベースの必要数をまとめて交渉することで仕入れ単価を抑え込む。同時に、旧型番の在庫払底を見越して元請けと設計変更の事前合意を取り付けておくことが、工期遅延とコスト膨張を未然に防ぐ決定打となる。
