自由診療である歯列矯正は高額ですが、公的な制度を活用することで実質的な自己負担額を大幅に軽減できます。
歯列矯正における医療費控除の申請方法
子どもの歯列矯正は、咀嚼障害や不正咬合を治す「発育段階における機能回復のための治療」と認められるため、所得税の医療費控除の対象となります（成人の純粋な美容目的とみなされた場合は対象外）。
年間の医療費（通院時の交通費や他科の受診料を含む）が世帯合計で10万円（総所得200万円未満の場合は総所得の5%）を超えた場合、確定申告を行うことで所得に応じた還元の還付を受けられます。治療費の領収書は必ず原本を保管し、必要に応じて歯科医に「機能的な改善を目的とした診断書」の発行を依頼できるよう準備しておきましょう。
失敗を防ぐ子どもの歯並び無料カウンセリングの受け方
最初から1軒のクリニックで即決することは推奨されません。日本矯正歯科学会の認定医・専門医が在籍する医院を2〜3箇所ピックアップし、無料カウンセリング（初診相談）を受けることが鉄則です。
カウンセリング時には、以下の3点について歯科医師に質問してください。
- 総額（基本料金、毎月の処置料、保定装置代、万が一の追加費用）の明確な内訳
- 1期治療のみで終わる見込みと、2期治療が必要になる可能性のパーセンテージ
- 抜歯の可能性と、想定される治療期間・横顔の仕上がりイメージ
