視聴率測定の総本山である株式会社ビデオリサーチも、時代の変化に手をこまねいていたわけではない。個人視聴率の測定拡充や、タイムシフト視聴率の合算など、矢継ぎ早に新指標を導入してきた。しかし、業界がいま最も血眼になって追っているのは、13歳から49歳までの層に絞ったコアターゲット視聴率だ。
いくら全体の世帯数値が高くとも、購買運動を起こしにくい高齢層中心の番組ではスポンサーがつかない。逆に、全世代向けの世帯数値が低くても、若年層の熱量が高い番組には潤沢な広告費が流れ込む。この評価軸の二重化こそが、従来の世帯数値だけでは見えてこない「数字の急落」と「現場の活況」が入り乱れるいびつな共存を生み出している構造的真実だ。
