耳つぼジュエリーを他人に施術し対価を得るにあたり、絶対に避けて通れないのが法的なコンプライアンスです。無資格での医療行為や誤解を招く広告表現は、法令違反に問われるリスクがあります。
日本においては、医師法第17条（医業の禁止）およびあはき法によって、医師や鍼灸師などの国家資格を持たない者が診断や治療行為を行うことは固く禁じられています。金属粒やチタン粒を用いたシールの貼付は鍼（はり）のように皮膚を貫通しないため医療器具の扱いにはなりませんが、告知や接客時の表現には厳重な配慮が求められます。
具体的には、「腰痛を治療する」「高血圧が治る」「不妊症が改善する」といった病気の診断・治療をうたう表現は違法です。また、「貼るだけでマイナス5kg」といった断定的なダイエット表現も薬機法や景品表示法上問題となります。
安全にサロン運営を続けるためには、「耳にある反射区を優しく刺激することで、美と健康のセルフケアをサポートするリラクゼーションサービス」という位置づけを徹底し、施術前には金属アレルギーの有無や肌トラブルの免責事項を含めた同意書を交わす運用が不可欠です。
