関西屈指の人気施設として名を馳せた「虹の湯 大阪狭山店」が2021年に営業を終了した際、SNSや地元コミュニティには悲鳴に近い落胆の声が広がりました。さらにそれに先立つ「虹の湯 二上山荘」の閉館や、関東エリアで親しまれた「虹の湯 八千代店」の事業再編など、ブランド全体に起きた地殻変動は今なお多くの温浴愛好家の記憶に刻まれています。
公私にわたり施設を支えてきた常連客の間では、「連日満員だったのになぜ潰れるのか」「経営難以外の特別なトラブルがあったのではないか」といった憶測が飛び交いました。しかし、業界取材および公式発表資料を精査すると、そこには温浴業界特有の重層的な経営課題が浮かび上がってきます。
最大の要因として挙げられるのが、「熱源・電気コストの高騰」と「設備の老朽化に伴う数億円規模の修繕負担」です。温浴施設はボイラーや配管、循環ろ過装置の維持に莫大なランニングコストを要します。特に開業から15〜20年が経過した施設では、基幹設備の一面更新が必要不可欠となります。これに加えて2020年以降の感染症拡大による営業時間短縮やサウナの人数制限、飲食部門の売上減が直撃し、将来的な投資回収が見込めなくなったことが決定打となりました。
