三大国家資格に挑む多くの受験生が直面するのが、「受かった後の実態が事前のイメージと大きく異なる」というギャップです。現役資格保持者への取材や大手コミュニティに寄せられた生の声から、現場のリアルを紐解きます。
司法試験の場合、法科大学院修了または予備試験合格を経て本試験を突破しても、その後に1年間の司法修習が控えています。大手法律事務所（いわゆる四大・五大事務所）に入所できれば初任給1,000万円超えのキャリアが開ける一方、中堅・小規模事務所やインハウス（企業内弁護士）では初任給400万〜600万円台からのスタートも珍しくありません。「合格はゴールではなく、膨大な判例リサーチと顧客対応に追われる日々の始まりに過ぎない」と語る若手弁護士の手記が示す通り、実務開始後のタフネスが試されます。
公認会計士は、監査法人への就職市場が安定している点が強みです。20代後半でシニアスタッフに昇格すれば年収800万円前後に到達するモデルケースが一般的ですが、四半期決算期や3月決算集中期の業務密度は極めて高く、激務に耐えかねて数年で事業会社の経理・CFO候補やFAS（財務アドバイザリー）へ転身するルートを選ぶ実務家が多数を占めます。
